日本の諸問題は、宮沢賢治とエンデとチャップリンとオーウェルとディックで読み解き可能。彼らの共通項は徹底した反権力反権威や社会批判、シャーマン性（特に未来予言）、現実に根ざした幻想性、苦い笑い、自由の希求・・自然と科学の共存、地域再生、資本＆国家批判、未来予言での出発点になりうる様々な
冷戦後の米国の日本弱体化政策と、それを受けての財務省・日銀の意図的デフレ不況で数割も減少してしまったGDP・税収・平均年収（百万円以上減少中）や雇用悪化や地方経済衰退や十数年間も年約十万人自殺者振り返り、さらにデフレを悪化させて日本経済を無茶苦茶に破壊するだろう消費増税を誰が推進かを見れば、ほんとうの悪者は一目瞭然・・米国やそれの命令を受けての財務省や政官財マスコミだ。
それを有無を言わさず強引にやるために、政官財と米国が目論んでいるのは秘密保護法やTACA等の言論弾圧法や体制。
ほとんどのマスコミが黙して語ろうとしない内にもうじき国会で成立し、言論弾圧ファシズム国家完成もあと数日間になりつつある。
「国民の生活が第一」はデフレ不況からの脱出をもっと公約に！
デフレ以前への経済成長・失業率半減や、人材育成新システムや東北復興・被災者被爆者救済が急務で「人も物も」というスローガンが必要だ。災者を特別公務員に採用して近未来の関東大震災や原発事故に対応可能な災害救助隊新設を！）
具体的には、小泉弱肉強食新自由主義政治以前へのGDP・税収・国民平均年収（百万円以上減少）・雇用・地方経済復活のためのデフレ対策案であり・・公共事業倍増（日本中の橋高速道路等耐震工事・バブル期インフラ更新、首都機能移転）、税的負担減等での可処分所得増、償還期限60年建設国債増発や日銀国債買取で金融緩和（＝円増刷）、社会福祉分野雇用増のための最低賃金アップや労働法制を小泉以前に戻すことが急務。
消費増税などという究極のデフレ不況策などやってると９９％を占める中小企業も国民も困窮し亡国へ
まっしぐらだ。
なんと歴史上珍しい悪政ばかりをやる国家官僚や財界や民自公なのか・・彼らは発狂しているとしか言いようがない！
日米地位協定は国際法違反の治外法権（海外では米国憲法ではなく軍法が優先というダブルスタンダード下での日本政府と米軍との協定）。なぜいつまでも米国の属国属領状態なのか！国会でできるだけ早く日米地位協定を廃棄し普通の独立国に戻るべき関税自主権時代だ。
関税自主権を始めとする国権のすべてを国際金融資本に献上するTPPなど論外の歴史上稀有の売国奴政策だ。
属国属領から奴隷家畜以下の植民地へという暴挙であり、米国と貿易協定を結んだ結果亡国途上にある韓国を反面教師としてよく見なければならない。
野田も石原も橋下も日本と日本人に膨大な損害を与えた売国奴の中の売国奴。それ以前に、日本の政官財マスコミのほとんどと、２０年間の意図的デフレ不況の上にさらに景気を悪化させる消費増税や原発再稼働に賛成の民自公も・・選挙でこれらすべて落選を！
福島原発事故収束と廃炉化と賠償だけで数十兆円必要。日本全国の原発廃炉だと数百兆円かかる。これら三つの問題は分けて考えるべき。賠償は水俣病の時のように賠償の別組織を作るべき（東電をJALのように破綻処理して財産整理等がベスト）。
廃炉化は自衛隊を利用するしかないのではと思う。
自衛隊の半分を、より根本的な安全保障の災害救助隊＆原発管理廃炉省にすべきだし、このままでは米国の傭兵軍隊として・・約十年に一度の米軍の新兵器デモンストレーションや在庫武器一掃セールスに利用されそうな雲行きなので、従来の装備や防衛省幹部を入れ替えて、海洋国家の利点を生かしたより質量や機動力を向上させた「国境警備活動」を重視した物に変革すべきだ
すべての被爆が心配な人への朗報『夏休みワンワンニュ−ス〜テ−マ『希望』』はーhttp://ameblo.jp/64152966/entry-11322990521.html・・海水と重曹と大麻が効果あるらしい