一話 鮭・鹿・豚肉
アイヌ民族の主食ともいうべきだったのは鮭鹿だったけれども、どっちもあまりにも多くいたせいか神（カムイ）とは見なされ難かった。アイヌ民族に神（カムイ）と見なされたのは、不可思議で特異な能力があると見なされた動植物・自然現象が圧倒的に多い。古代日本でも。
故郷北海道では増えすぎた鹿肉料理が盛んだとか。明治の頃みたいにまた缶詰にして輸出してはどうなんだべか？
「豚肉（ロース）と白菜鍋」が美味しそうだったので、明日作ってみよう。土鍋に白菜・豚肉・・と五段重ねにして、味付けは塩・胡椒・酒・ごま油とか。
二話 「誰でも図書館」
戦い続ける者も
それを無視する者や嘲笑する者も
同じように
この世にたったひとつしかない
図書館みたいな存在
その想いがなければ
ぼくらは堕落し続けるしかない
三話 『平成幕末時代』
どうしてそう思うのかというとー
（０）長い平和の時代の終り
（１）苦労知らずに甘やかされて育った馬鹿殿様を頂点とする世襲支配層の無能化いよいよすさまじい（利権でずぶずぶの同じ選挙区からの出馬を禁止すべきだ！）
（２）いよいよ殖民地のようになりつつあるアメリカ等の外圧
（３）彼らの顔色ばかり覗う売国奴的な中央官僚層・企業官僚層の堕落。
（４）破壊し放題の結果の自然災害頻発
（５）権力者層の目先の利益による意図的な国内経済破壊（税的負担増）や景気回復阻止（増税政策）の結果の国民大多数の貧困化
さらに今度の「低額給付金」では、国民の多くが消費税増税を予測して、消費を控えてますます不景気にしようとしている。（税金をもっと自由に好き勝手に使いたい官僚ともっとよこせというアメリカのために）
1995年以降の小泉竹中流弱肉強食資本主義で、中小企業・製造業で１人当りの賃金は13・２パーセント下落し、いまや活発な商店街は日本でわずか１・６パーセント（経済産業省発表）。
年収２００万円以下の非正規労働者は正規労働者の5分の２以上へと増加
イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、スペイン、カナダ、オーストリアなど、窓口負担が無料の国々が多い。ところが日本は窓口負担は三割。
さらに、今日のような非人道的事態を招いた真の原因のこの国の堕落しきった守銭奴的政官財・・特に大企業からは、半強制的に「弱者救済基金」への募金を呼びかけて、それに賛同しない・・利益追求しか眼中にない大企業には、不買運動や法的罰則を与えるべきだと思う。法人税減税等の様々な税的優遇や、輸出企業の消費税も払わないのに消費税からの払い戻しを受ける輸出企業（消費税約二割の2兆円以上）や、非正規労働者を使って濡れ手で粟の史上最大の利益や内部留保を溜め込んできた・・
大手企業の財務は、キャノンなど電機・精密９社の内部留保（2008年９月末）が11兆2000億円、トヨタなど自動車７社が22兆4000億円、合計で３３兆6000億円。
一方で人員削減はすでに10万人を超えつつある。トヨタの内部留保は12兆3000億円。人員削減する5800人の非正規労働者を引き続き雇用するには、内部留保の１パーセント以下を使うだけで充分だ。労働者は消費者でもあるのだから、雇用が守られなければ、売り上げ減となり、この国の経済が立ち行かなくなることは子供にも明らか
僕の持論のような「老化する通貨（一年毎に貨幣価値が一割ずつ減少）」で、政府発行紙幣・地域通貨とすることで、国民一人当たり数十万円づつ配布可能になる。それによって、猛烈な勢いでお金が国内を循環することであっという間に景気回復・雇用増大が可能になる。
この際の唯一の欠点をカバーするためには、年末抽選の宝くじ機能と、貨幣価値減額分を行政新プロジェクトや好きなＮＰＯ等に寄付できるようにすればいい。子供たちのなによりも未来的で素晴らしい教育・社会貢献活動ともなることだろう。
アイヌ民族の主食ともいうべきだったのは鮭鹿だったけれども、どっちもあまりにも多くいたせいか神（カムイ）とは見なされ難かった。アイヌ民族に神（カムイ）と見なされたのは、不可思議で特異な能力があると見なされた動植物・自然現象が圧倒的に多い。古代日本でも。
故郷北海道では増えすぎた鹿肉料理が盛んだとか。明治の頃みたいにまた缶詰にして輸出してはどうなんだべか？
「豚肉（ロース）と白菜鍋」が美味しそうだったので、明日作ってみよう。土鍋に白菜・豚肉・・と五段重ねにして、味付けは塩・胡椒・酒・ごま油とか。
二話 「誰でも図書館」
戦い続ける者も
それを無視する者や嘲笑する者も
同じように
この世にたったひとつしかない
図書館みたいな存在
その想いがなければ
ぼくらは堕落し続けるしかない
三話 『平成幕末時代』
どうしてそう思うのかというとー
（０）長い平和の時代の終り
（１）苦労知らずに甘やかされて育った馬鹿殿様を頂点とする世襲支配層の無能化いよいよすさまじい（利権でずぶずぶの同じ選挙区からの出馬を禁止すべきだ！）
（２）いよいよ殖民地のようになりつつあるアメリカ等の外圧
（３）彼らの顔色ばかり覗う売国奴的な中央官僚層・企業官僚層の堕落。
（４）破壊し放題の結果の自然災害頻発
（５）権力者層の目先の利益による意図的な国内経済破壊（税的負担増）や景気回復阻止（増税政策）の結果の国民大多数の貧困化
さらに今度の「低額給付金」では、国民の多くが消費税増税を予測して、消費を控えてますます不景気にしようとしている。（税金をもっと自由に好き勝手に使いたい官僚ともっとよこせというアメリカのために）
1995年以降の小泉竹中流弱肉強食資本主義で、中小企業・製造業で１人当りの賃金は13・２パーセント下落し、いまや活発な商店街は日本でわずか１・６パーセント（経済産業省発表）。
年収２００万円以下の非正規労働者は正規労働者の5分の２以上へと増加
イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、スペイン、カナダ、オーストリアなど、窓口負担が無料の国々が多い。ところが日本は窓口負担は三割。
さらに、今日のような非人道的事態を招いた真の原因のこの国の堕落しきった守銭奴的政官財・・特に大企業からは、半強制的に「弱者救済基金」への募金を呼びかけて、それに賛同しない・・利益追求しか眼中にない大企業には、不買運動や法的罰則を与えるべきだと思う。法人税減税等の様々な税的優遇や、輸出企業の消費税も払わないのに消費税からの払い戻しを受ける輸出企業（消費税約二割の2兆円以上）や、非正規労働者を使って濡れ手で粟の史上最大の利益や内部留保を溜め込んできた・・
大手企業の財務は、キャノンなど電機・精密９社の内部留保（2008年９月末）が11兆2000億円、トヨタなど自動車７社が22兆4000億円、合計で３３兆6000億円。
一方で人員削減はすでに10万人を超えつつある。トヨタの内部留保は12兆3000億円。人員削減する5800人の非正規労働者を引き続き雇用するには、内部留保の１パーセント以下を使うだけで充分だ。労働者は消費者でもあるのだから、雇用が守られなければ、売り上げ減となり、この国の経済が立ち行かなくなることは子供にも明らか
僕の持論のような「老化する通貨（一年毎に貨幣価値が一割ずつ減少）」で、政府発行紙幣・地域通貨とすることで、国民一人当たり数十万円づつ配布可能になる。それによって、猛烈な勢いでお金が国内を循環することであっという間に景気回復・雇用増大が可能になる。
この際の唯一の欠点をカバーするためには、年末抽選の宝くじ機能と、貨幣価値減額分を行政新プロジェクトや好きなＮＰＯ等に寄付できるようにすればいい。子供たちのなによりも未来的で素晴らしい教育・社会貢献活動ともなることだろう。