日本中に拡散を！ @alivilaaby #パナマ文書 はオトリ！（電波ジャックの連続の安倍自公奴隷家畜政権！）反対意見の多い自由盗聴法【刑事訴訟法等の一部改正案】を来週にも可決を目論んでいます。言論の自由がなくなってしまうこの悪法を止めましょう。#自由盗聴法を阻止せよ
@84guchi 塩は「天日塩」に限る！ RT @Sin_Sherpa: 化学塩（→不味いし様々な病気の原因にもなる！）にはなんと「アルミニウム」が含まれている。このアルミニウムが脳を破壊する。【子供の脳を破壊してしまう危険な食べ物 】http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=287840&g=132107 …
町内会費も募金同様、戦前から皇族がトップであり・・世界最大の財閥だった天皇の資産管理をする宮内庁や鬼畜日赤（世界的組織の一端なのでスパイが多く海外での天皇資産運用を→人体実験の伝統が長く医師等の質は最悪で殺される寸前に！）等に流れる・・と読んだ記憶が。世界一会員が多い伏魔殿日赤は病院等無税！役所同様に無税の腐った組織が多すぎる（特権で優遇された組織は必ず腐敗堕落する！）・・低税率でかまわないので税金徴収すべき（腐敗や闇金を摘発しやすくなる）！
弓場清孝 元原発作業員 米国がヨーロッパの２１米軍基地閉鎖を決定- http://japanese.irib.ir/news/latest-news/item/45429- →いよいよオーウェル（現代ＳＦの父）『１９８４』的な暗黒世界へと突入なのか・・世界を破壊してきた宗主国米国は、虐殺大国イスラエルと米国言いなり日本低国とを引き連れて、一体何を やりたいのか？
tamakiyuichiro 「情報開示に応じないから野党が反発して審議ストップ」との報道もありますが不正確です。もともと西川委員長の本の出版への政府の関与について、4/1に内閣官房から提出された資料や農水大臣の答弁と石原大臣の答弁が食い違ったことが最初の原因です。
@heiseituusinnsy 東京五輪組織委会長森喜朗（バックマージン！）が、五輪不祥事を報道した東京新聞に「スポンサーから外せ」と圧力「噂の真相」を暴力団に襲撃させ廃刊に…福島・東京放射能汚染まみれで子供は甲状腺、利権漁る在日（正確には新旧の在日で…明治後も血統が複雑な天皇家や岸・安倍はその中間的存在）！ heiseituusinn.blsk
安倍自公政治は、そのどれをとっても日本史上最悪な悪政だった！すべてを、安倍自公政治の逆を！
世界一高給なのに、年二度も昇給の公務員給料もだし…先進国中最低で「飢餓賃金」と揶揄される非正規等約三千万の最低賃金（年金等と連動）もー
①平均年収以上分や最低賃金倍増分は故エンデがＮＨＫで提唱の…減価し貨幣価値ゼロになる地域通貨で支払う
②中曽根以降自公政権の民営化で強奪された国民共有財産をできるだけ多く取り戻す！高速道路は是非必要！民主党の無料化で物価大幅減だし、出入り口やＳＡ等での新産業創造可能！税収アップも可能！
③現在ネット等で大問題の、海外のタックスヘイブンでの税金逃れを、公共や景気回復のために利用すべきと思う。国がこれらの約５０兆円を国が借り受けて、地域通貨（半年毎に一割貨幣価値減価し五年で貨幣価値ゼロになるので国や国民への負担はゼロ）として利用すべきと思う。
具体的にはー
●選挙公約で言われたように、消費税のように大半が社会福祉ではなく、大企業富裕層減税のために使われるのを防ぐためには、国会でのチェックをきちんと受けるようにする。税金や予算の大半が、特別会計として官僚のポケットマネー化する日本政治は、世界でもっとも腐りきった非常識！ ←この理由としては、選挙を一手に仕切るムサシの筆頭株主が安倍晋三で、今回のタックス・ヘイブンでもこの会社が大活躍！売国と亡国の会社はもはや潰すしかない！
●「日本はもう高度成長は無理」という、まことしやかな暴論も多いが・・この二十数年間の間に、中韓やヨーロッパ諸国数倍にも経済成長したのに、日本だけが宗主国米国の命令で、むしろ国民総生産や収入等を減らしてきた。それも、世界一の災害大国の上に、高度成長期のインフラのほとんどが償還期限を迎えて、作り直さなければならないというのに。。佐渡での国道建設に自衛隊を活用した田中角栄を見習って、自衛隊半分を災害救助隊へと改組して、畑地つき復興住宅とそれへの道路建設とに自衛隊活用を！
●上記のために、現在の日本が利用できるインフラや資産や人材やシステムはほとんど無い。そしてそれは、あくまでも人為的な理由でだ・・腐りきった安倍自公政治や肥大化し私利私欲第一の属国官僚組織！それらはもうどう逆立ちしても使い物にならないものばかりだ！とりあえず、自衛隊の半分を改組した「災害救助隊」を真っ先に新設しなければならない。従来のように、大災害が起きてから災害復興住宅建設では遅すぎるのだ！数十年に一度は、前例のないほど大きな災害が多発する地震津波大国では・・ソ連崩壊時に、西側予想とは違い、ほとんど餓死者を出さなかったのは、国が国民に与えた「畑地つき別荘」であり、ここでロシア人たちは野菜を作って売ったりして、体制崩壊の危機を乗り越えた！
膨大な税金や世界一の資産や、本来は優秀な人材を、この分野に投入して、再びの高度成長を目指すべきではないのか！？